投資信託その3:投資信託安心通信



投資信託の選び方その5.運用タイプの分散でリスクヘッジしよう

ここでは投資信託の運用タイプの分散によるメリットをみていきます。
投資信託運用のタイプ分散によるメリットとしては次のようなものがあります。
まず「分散投資」のメリットそのものがあります。

例えば、1銘柄にだけ株式を購入すると、その株式の価格変動により収益が決まりますね。
しかし2銘柄、3銘柄と分散投資することでリスクを軽減することが可能です。

これは株だけでなはありません。
債券、投資信託でも同じく分散投資によるリスクヘッジのメリットが生じます。
ただ、一般に個人投資家が分散投資をしようとしても、資金面で限界があります。

このときに、投資信託では、多くの投資家から集めた資金で運用されます。
ですので、幅広い分散投資が可能になるのです。

この投資信託の運用対象は、日本だけではありません。
投資信託の運用は世界に広がります。

投資する金融商品も株・債券・為替・その他の金融商品が多数あります。
投資地域・投資対象の金融商品の割合を割合を変えることでリスクとリターンが異なるさまざまなタイプのファンドを作ることが可能てず。

ファンドの性格は運用方針、運用方針、運用対象によりある程度決ります。
そして各ファンドごとにファンドの状況は公表されているのです。

投資家は多くのファンドのからリスクとリターンをまず考えます。
そしてそれに応じて、ファンドを選びます。

リスクヘッジとは、リスクを回避したり低減する工夫をすることです。
また単に「ヘッジする」という呼び方もします。

例えば、株をたくさん保有している状況で、株式市場全体の下落がしばらく続きそうだと考えた時のリスクヘッジは、日経平均先物を売ったり、日経平均のプットオプションを買ったりすると、保有株が本当に下落した場合に損失をある程度相殺することが可能です。

また、割高と思う株を買い、割安と思う株を売って、買い建て金額と売り立て金額を同程度にするマーケットニュートラル戦略もとりましょう。

これも、リスクヘッジ型の投資法の1つです。
このように賢くリスクを減らしてうまく運用してください。
posted by 投資信託 at 12:06 | 投資信託その3

投資信託の選び方6.運用期間と中途解約手続の問題

投資信託を運用期間で分類しますと、無期限ということで運用期間が定められていないファンドのことです。
約款で定められている最低総資産以下にならなければ、ほぼ永久的に運用を行うものを無期限ファンドと呼びます。

また、運用期間に期限を設けているファンドのことで、定められた運用期限が訪れれば運用を終了です。
そして投資家に分配します。

しかし、この運用期限は必ずしも絶対というわけではありません。
運用成績で運用期限の延長もしくは償還日の延長も行われることが多いものを有限ファンドと呼びます。

さて、投資信託の中途解約手続での問題は、売却益に対して税金がかかると言うことです。
投資信託を換金するときには個別元本を超えた金額(これを解約差益といいます)に対して税金がかるのです。

ただ、このとき換金する際、「解約請求」と「買取請求」を選べるケースがあるそうです。
「解約請求」と「買取請求」では税金の種類が違います。
状況によっては金額も変わるので十分注意が必要なのです。

「解約請求」は、投資信託を「換金する」場合の一般的な方法ですね。
みなさんの投資している投資信託の持分を、投資信託から取り崩してお金に換えるのです。

一方、「買取請求」は、みなさんの投資している投資信託を販売会社に売却するという換金方法なのです。
以前は、「解約請求」が多かったようです。
しかし、最近では税制上の優遇から「買取請求」を選ぶ人も増えてきているのが現状です。

ただ、投資信託や販売会社によっては「解約請求」しか受け付けないケースもあります。
ですので、投資信託を購入する前に換金方法についてよく確認しておきまょう。
posted by 投資信託 at 08:04 | 投資信託その3

投資信託の選び方その7.販売手数料、信託報酬などチェック

ここでは投資信託の販売手数料、信託報酬のチェックなどをみていきます。
まず大まかに言うと投資信託には2つの手数料があります。

販売手数料と信託報酬です。
(またこの他にも、信託財産留保金などがかかるファンドがあるようです。)

投資信託の販売手数料には、購入金額が大きくなれば手数料率を割り引く大口割引制が利用できます。
販売手数料とは最初に投資信託を購入するときにかかる手数料のことです。

例えば販売手数料1%のファンドを1万円購入すれば販売手数料は100円(プラス消費税)です。
またノーロードファンドですとこれがかかりません。

一方、信託報酬の方は保有期間と残高に応じて変化してきます。
信託報酬が年間1%のファンドを平均残高1万円で1年保有すると100円です。
しかし、半年保有なら50円です。

また、信託報酬はファンドの資産から差し引かれます。
ですので投資家の方が直接支払うことはしません。

投資信託を利用した個人の資産形成で成功する秘訣は、買い増し時を大きく間違わないことです。
これは、高値掴みしないで、なるべく市場が安くなっているときに買い増すように心がけましょう。

こう考えると一重に、信託報酬などの年間手数料をなるべく低く抑えられるか否かが投資信託での資産形成の成功の鍵を握っています。
個人の方が投資信託を利用して資産形成で勝利する場合は、たいていは、ノーロード(販売手数料が無料)で、なおかつ信託報酬を極力低く抑えられるか否かが重要です。

これが、10年20年後に勝利の女神にほほ笑んでもらえるための成功の秘訣なのです。

販売手数料は低く(手数料無料のノーロードが理想)、
信託報酬は提供されるサービスに見合った水準、

というのが投資家の皆様と同じ方向を向いてファンドを提供できる体系です。
posted by 投資信託 at 21:43 | 投資信託その3

投資信託と税金との関係

投資信託に係る税金は大きく分けて2つあります。
ひとつは譲渡・解約・償還したときの損益にかかる税金です。
もうひとつは信託収益の分配を受けたときにかかる税金です。

現在異常な低金利が長く続き、個人の投資ブームより投資信託を購入する人が増えています。

ですのでここでは投資信託の収益の確定申告はどうすればよいのか、ポイントを見ていきます。
まず投資信託を購入すると収益分配金が得られます。

また解約した場合には、分配金のほかに解約差益・償還差益や売却益が発生します。
これらは、それぞれ税制上の取り扱いが異なります。

また、投資信託の種類によっても税制上の取り扱いが異なります。
このへんは少しメンドクサイですね。

株式投資信託の収益分配金は受取り時に税金が源泉徴収されています。
ですので確定申告は不要です。

株式投資信託を売却・解約した場合、あるいは株式投資信託が満期を迎え償還された場合などは、収益分配金のほかに売却・解約・満期償還による損益が発生します。

ですので、税制上の扱いがそれぞれ異なります。

公社債投資信託の収益の分配金は、所得税15%(ほかに地方税5%)の税率による一律源泉分離課税です。
また公募・契約型の株式投資信託の収益の分配金は、配当所得に該当します。

これは利子所得並の所得税15%(ほかに地方税5%)の税率による一律源泉分離課税の制度が採用されております。

特定株式投資信託の収益の分配金は、株式の配当と同様に、20%の税率による所得税が源泉徴収されます。
これは、総合課税の対象となります。

不動産投資信託の収益の分配金は、株式の配当と同様に20%の税率による所得税が源泉徴収され、総合課税の対象となります。
これは株式配当と異なって配当控除の適用はないです。

なお、不動産投資信託の収益の分配金については、少額配当の申告不要制度や源泉分離課税の適用があるようです。
あなたも投資信託で資産を運用するのならば税金に対する知識も持っておきましょう。
posted by 投資信託 at 08:28 | 投資信託その3

投資信託運用報告書のポイント

投資信託の運用報告書とは、購入したファンドがこれまでどのような運用がなされ、実績はどうだったのか、また、現在の経済・金融情勢を踏まえ、今後どのような方針で運用されていくのか、などを詳しく説明したものです。

これが運用報告書といわれるものです。

この運用報告書は各ファンドの決算期ごとに発行されます。
投資信託運用報告書の内容は、運用実績、分配金、投資環境、運用経過と基準価額の推移、今後の運用方針などの説明です。

また、費用の明細、組入銘柄、主な売買銘柄、損益状況などについても載っています。
しかも図表で載っています。

また運用報告書には、過去のパフォーマンスの推移が表示されています。
これは、ベンチマークと比較することが可能です。

ベンチマークより好パフォーマンスかどうかをここで確認しましょう。
そうすることでファンドの動向が分かります。

インデックスファンドはベンチマークと同じ値動きを目的としています。、
またアクティブファンド はベンチマークを上回ることを目的としています。

運用報告書には、これ以外に運用経過として、実際の運用成績はどうであったか、ということとその理由について説明しています。

ここでパフォーマンスが良いに越したことはありません。
しかし、たまたま偶然の成績であることもあります。

逆に、現在の成績がさほどよくなくても、長期的に好パフォーマンスの可能性を秘めているものもあります。
こういったことは投資信託運用報告書で意外に見落とされがちです。
しかし、純資産残高の推移も重要です。

長い間人気ファンドといわれているものは、そのファンドにほれ込んで長期で保有している人もいます。
しかし、新規で買う人も多いようです。

こうして、残高が徐々に増えていて、安定感がありますよね。
posted by 投資信託 at 08:48 | 投資信託その3

分配型ファンドのメリットとデメリット

毎月分配型ファンドとは、分配金を一定金額、支払う運用方針で行われるもののようです。
最近では年金受託者を対象とした奇数月毎に分配金が支払われる投資信託もあります。

最近開発される投資信託のほとんどは毎月分配型ファンドです。
これは、投資家にも人気です。
しかし、毎月分配型ファンドは長期運用による資産形成には不向きです。

このことには注意が必要です。

分配型ファンドのメリットは毎月分配されます。
そのため、その金額が減らない限り運用がそれなりに上手く行っているのかどうなのかが比較的判りやすいです。
また、年金世代には生活費の足しとして使用できるというがメリットがあります。

また短期的にある程度の収益が期待できることもあります。
毎月1回配当を手にすることができます。

そのため、配当を再投資するタイプのファンドのように、不測の事態に陥って、再投資した分を含めて基準価額が値下がるなどのデメリットもありません。
こういった点も魅力です。

ただし、分配型ファンドのデメリットは運用資産から毎月一定額の収益を引き出すため、運用効率はどうしても落ちてしまいます。
配当や利払いの時期が上手く分散できれば良いのですが、3、6、9、12月に集中しています。
ですので、その間の月の投資が出来ない分、利回りが下がるということです。

これは仕方がないかもしれません。

また、元本の収益性がよくわからなくなるという問題点があります。
毎月分配型ファンドを保有していると、毎月の分配に一喜一憂してしまいます。
そしてファンドの基準価額には目が向かなくなってしまいます。

しかし、一部の運用会社では、短期的に人気を集めるためにかなり無理に分配金を払いつづけ、結果元本部分が減ってしまっていることが分配型ファンドにはあります。

こういった事情は知っておいてください。
posted by 投資信託 at 08:18 | 投資信託その3

ドルコスト平均法とは

ドルコスト平均法とは、値動きのある商品を一定の金額で継続して購入します。
そして、 価格変動リスクを分散する方法を指します。

これは定額購入法とも言います。

ドルコスト平均法のやり方は簡単です。
これは、定期的に決まった金額を購入していくことによって、資産を積み上げます。

なぜこの方法が良いかというと、(投資信託であれば)基準価額が上がっていると少ない口数、下がっていると多い口数が買い付けられ、安いときに平均するとたくさん買うことになるからなのです。

ドルコスト平均法の利点はこの方法で「一定の金額で」商品を継続的に購入すると、価格が高い時には購入できる商品の数量が少なくなります。
また、安い時には多くなります。

こうすることで、購入平均コストが安定するのです。

これにより、「一定の数量」を継続的に購入する事に比べて有利と考えられています。
また、ドルコスト平均法の欠点は「一度に買い付けるよりも、ドルコスト平均法で買った方が購入単価が安く出来る」と誤解されることがあげられます。

これは数学的・理論的に誤りであることです。
(正しくは高値で買ってしまうリスクは低くなるが平均購入単価の期待値は変わらない、或いは投資機会を逃すという意味で不利になります)

しかし残念ながら、このような誤りを記載した投資本もあるようです。
また、投資目的の場合は、同じ商品を集中的に購入する事にもなります。

ですから、リスクの集中につながることも場合によってはあります。

このドルコスト平均法を実践するには自動積立などのサービスを利用することになります。
資金があれば知らない間に買付が行われます。

投資をする時もどうしても感情に支配されてしまうのが、人間の心理です。
これは仕方がないことです。

コツコツと根気よく買い続けられるドルコスト平均法は自動積立のような機械的な買付は有用です。
なぜなら相場が上がっても下がっても同じように買うのは自分ではなかなか難しいでしょう。

あなたもこのドルコスト平均法を取り入れてみませんか?
posted by 投資信託 at 13:40 | 投資信託その3

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